人材育成・資格取得支援

人材育成

県内トップクラスの電気設備工事部門と電材商社部門を併せ持つ伊藤電機は、業界をリードする責任とプライド、そして「お客様の課題解決」を達成していくため、常に技術力・商品知識を高めていく必要があります。

この思いから、「人財」を大切に育てたいと考え、一人ひとりの能力向上目指しています。そうした能力を育てることで、現場で臨機応変に対応できる柔軟性や、課題の解決にも優れた社員を育てたいと考え、新入社員教育や資格支援を実施しています。

弊社の「人財」であるあなたを電気に携わる一流の技術者、営業マンに育てます。共に成長しましょう。

とはいえ学校を卒業したてのあなたは、工事現場で先輩から「金属管まげて」と言われても、商品倉庫で「〇〇社のVB-110を3個、▲▲商店に持参して説明して」と指示されても分からないと思います。

そんなあなたに入社から約2ヶ月間にわたり、外部の電気工事教育の専門講師による研修など様々なメニューを準備しています。

人材育成

新人教育メニュー

(社内)部内研修
コース名
工具、道具類の取扱いと使用方法(施工設置部長)
現場管理技術(施工管理部長)
電気計装、特殊配線工事、材料について(施工設置部長)
CAD研修(技術部長)
(社外)電気工事研修
コース コース名
シーケンス制御
技術関連コース
有接点シーケンス制御の実践技術
電動機制御のための有接点シーケンス制御
電気設備工事及び
電気機器設備
工事関連コース
電気設備の総合的設計技術
一般用電気工作物の施工技術
自家用電気工作物の施工技術
現場のための電気保全技術
防災設備保全
関連コース
自動火災報知設備工事の施工・保守点検
ビルにおける防災設備と管理のポイント
電気設備及び
電気機械設備
保全コース
低電圧電気設備の保守点検技術
高圧電気設備の保守点検技術
(社外)その他の研修
コース名
異業種新人研修(スーパーゼネコン)
電工組合研修
自衛隊体験入隊
安全体感研修

年間スケジュール

資格取得支援

伊藤電機は、電気工事に必要な資格取得の支援援助、
及び資格取得手当でバックアップ致します。

資格取得支援制度

電気工事には資格取得が必須の条件です。したがって技術者たちにはあらゆるチャンスを生かして資格取得をするよう全面的に会社がバックアップしています。
例えば、講習会・勉強会の費用は会社が負担しています。また勉強できる時間を作れるように先輩たちも支援します。技術者たちが常に勉強し、ワンランク難しい資格を取得してほしい。資格を取ることで規模の大きな仕事にも携わることができる。そうなれば仕事も面白くなってくるからです。
一方、資格はあくまでもあなた個人につくものです。自身の成長のためにも継続的な資格への挑戦・取得が大切なのです。

資格取得手当

資格を取得すれば、自分の技術のステップアップにつながるばかりではありません。当社では資格を持った技術者に報いるため、定年まで毎月資格手当がつきます。1級電気工事施工管理技士では1万2千円、2級電気工事施工管理技士には6千円といった具合です。技術者たちが、自分の持てる最大限の力をノビノビと発揮し、仕事に打ち込んでほしいと願っています。

<伊藤電機>が取得推奨する資格・免許・試験

  • 第1種電気工事士、第2種電気工事士
  • 消防設備士(甲4、乙7)
  • 1級電気工事施工管理技士
  • 2級電気工事施工管理技士
  • 登録電気基幹技能者
  • 準中型免許(マニュアル車)
  • その他、玉掛け、高所作業車等

現在の技術者数

株式会社伊藤電機 従業員数及び技術者数(2022年3月現在)

従業員
76名
第1種電気工事士
12名
第2種電気工事士
19名
消防設備士
20名
1級電気工事施工管理技士
8名
2級電気工事施工管理技士
3名

人事評価制度

年齢性別関係なく、取り組み内容や
成果を公正に評価する人事制度

業績評価制度

上司の主観に左右される判断基準や査定内容が曖昧な評価を排除。実績・実力に応じて公正に評価されています。
自分の目標は、自分で掲げる。前期の実績、取り組みを振り返り、更に成長するために、次期の目標をあなた自身が掲げます。
上司とすりあわせ、具体的な実行プランを考え実施していきます。現状に満足せず高い目標を立て取り組んでいくことが、真の成長につながります。

人事評価制度

数字だけでなく、リーダーシップや高い目標に向かってチャレンジしている取り組みを、社長・役員が直接社員にヒアリングして評価します。
評価された社員には、ステップアップした新たなフィールドが待っています。

報酬、昇進、昇格など

上記の「業績評価制度」は半期ごとに評価づけされ、ダイレクトに賞与に反映されます。最高ランクと最低ランクでは大差がつき、さらに新ビジネスへのチャレンジも、会社・組織への貢献として賞与に上積みされます。
「人事評価制度」は、部長や課長などのマネージャークラス昇進の指標になります。高いポテンシャルを秘めた、会社が期待する人材には早期からマネージャー職を経験させ、育成を促進していきます。
給与については資格等級制度を導入し、各人の役割・能力に応じて6ランクに格付けし、年功序列を排除する実力主義です。